CBDやCBDオイルはアメリカではどのような人が使っているの？
2021年現在で、CBDやCBDオイルの認知度・消費量ともに世界一のアメリカでの消費者の特徴について紹介します。
2017年から2018年にかけて、CBD製品の使用に関する調査「A Cross-Sectional Study of Cannabidiol Users」がサンディエゴ大学協力のもとで行われました。
この調査はCBD製品を販売する企業独自の調査以外としては、全米で初めて正式な統計調査として行われました。
ソーシャルメディアを通じてランダムに集められた2,490人の様々な年代のアメリカ人CBD利用者が調査に参加し、最終的に2,409人の回答が結果にまとめられました。
CBD利用者の性別
同調査に参加したCBD利用者の性別の割合は、女性が50.87％（1,087人）、男性が47.4％（1,013人）という結果になりました。
数字上は若干女性の方が多いようですが、無回答や回答拒否が300人ほどおり、現段階では性別によるCBDの使用者数の差はそこまで顕著な差はないのではないかと言えます。
CBD利用者の年齢層
年齢別に見ると最大のグループは55〜74歳であり、この年代だけで全体の約40％を占めています。その次に大きいのは35〜54歳で、約37％のCBDユーザーがこの年代に属しています。
CBDやCBDオイルは働き盛りの年代からリタイアもしくはセミリタイアの年代で多く使用されていることが伺えます。
CBD利用者の最終学歴・雇用形態
同調査でのCBDユーザーを学歴別に見ると、カレッジ（大学や専門学校などの高等教育）卒業、もしくは在学中が52.32％と半数以上を占めています。
次点で高校卒業（高校卒業相当終了認定）の23.13％、そして大学院卒業もしくは在学中が18.9％と続いています。
アメリカの教育関連の調査会社であるUS Census Bureauの報告によると、2019年の時点で学士号以上の取得者（カレッジ卒業）の割合はアメリカの全人口の約36％と報告されています。
CBDユーザーのカレッジもしくは大学院卒業の割合は71.12％であり、CBDユーザーはアメリカ全体の教育レベルと比較しても高学歴の人の割合が高いのかもしれません。
そして、少数ではありますが小学校と中学校も21名おり、一人を除いてほぼ全員が後で解説する医療目的でCBDやCBDオイルを使用しています。小児特有のてんかんなどの持病との関連が考えられそうです。
また、BDS Abalysticsという大麻関連の私設調査会社によると、CBDユーザーではない人と比較してCBDユーザーの方がフルタイムで働いている人口が多いことが報告されています。
学歴の傾向と合わせて見ても、やはりCBDユーザーと教育レベルや生涯収入などは関連があるのではないかと考えられます。
CBDやCBDオイルを知った経緯
CBDやCBDオイルを使用し始めた経緯として、インターネットの検索と家族や友人を通じて知った人がほぼ同数おり、全体の90％を占めています。医師に紹介されて使用を開始したのは全体の10％前後です。
CBDやCBDオイルの使用歴
この調査の時点でCBDやCBDオイルの使用歴は半数以上の人が一年未満であり、1年以上〜5年未満は約37％、6年以上は全体の10％程度です。
CBDユーザーの居住地と大麻使用歴
調査参加者の居住地で最も多かったのが全米最大の大麻消費量を誇るカリフォルニア州の412人で、およそ5人に1人以上の割合となりました。2位以下はテキサス州、オレゴン州、フロリダ州、コロラド州と続きます。
1位のカリフォルニア州と2位のテキサス州、4位のフロリダ州は全米で人口が最も多い上位3州であり単純に州の総人口との相関があるだけのようにも見えます。
しかし、3位のオレゴン州や5位のコロラド州はアメリカの大麻の歴史においてターニングポイントなる出来事に関わっている州です。
オレゴン州は医療用大麻が合法ではない1973年に、全米で初めて医療目的とする「少量の」大麻の所持を刑罰の対象から外しました。
アメリカは大麻に対して寛容なイメージがあるかもしれませんが、大麻の所持に非常に厳しい現在の日本に置き換えて想像してみると、大麻の所持が見逃されるということがいかに衝撃的であったかが分かるかと思います。
1997年に医療用大麻が解禁されてからは、正規のルートで手に入れた医療用大麻以外は再び刑罰の対象となりましたが、このようにオレゴン州はアメリカで大麻の法律に関して前衛的な存在でありました。
そして、コロラド州といえば2012年に全米で初めてワシントン州とともに嗜好用大麻を解禁しました。
その後次々とアメリカ国内で嗜好用大麻解禁の流れができ「グリーンラッシュ」と呼ばれる大麻産業が拡大するきっかけが作られた出来事でした。
同調査に参加したCBDユーザーでは、大麻使用者は55％、非使用者は45％でした。一概には言えませんが、やはり大麻が身近に存在することとCBDマーケットの大きさは無関係ではないのかもしれません。
アメリカにおけるCBD製品の浸透とヘンプ産業の爆発的な拡がり
CBDやCBDオイルはアメリカではどの摂取方法が1番多い？
「A Cross-Sectional Study of Cannabidiol Users」の調査に参加したCBD利用者のうち、2,200人がCBDやCBDオイルの摂取方法について回答しました。
一人の回答者が複数の摂取方法を挙げている場合も多く、合計で4,135の回答が集まりました。
2,200人の回答者の半数以上にあたる1,130人は決まった一つの摂取方法だけと答えているため、2つ以上の摂取方法を試す人とそうでない人に別れる結果となりました。
最も多い摂取方法はCBDオイルの舌下摂取で、参加者の半数近くの900人以上を占めています。次いで吸入摂取、経口摂取（カプセル）となっています。
CBDの舌下摂取のメリットは特別な機器の使用が必要ないことや煙が出ないこと、体内への吸収率が高さ、効果が現れるまでの速さ、そして効果持続時間の長さなどです。現在世界でも最も普及している摂取方法です。
CBDやCBDオイルはアメリカではどのような目的で摂取されているの？
同じく「A Cross-Sectional Study of Cannabidiol Users」の調査結果を参考に見ていきましょう。
「医療目的」と「一般的な健康維持の目的」では、調査参加者のうち1,483人（約62％）が一つ以上の何かしらの症状を改善する目的（医療目的）でCBDを使用しているとのことでした。
医療目的の内訳では、慢性疼痛（様々な原因で3ヶ月以上持続する疼痛）、関節炎および関節痛、不安の軽減が上位となっています。
また、医療目的でCBDやCBDオイルだけを摂取して効果に大変満足している、もしくはそれなりに満足していると答えた人は866人です。
そして、CBDやCBDオイル以外に標準治療薬も同時に摂取している状態で、効果に満足していると答えた人は475人、CBDやCBDオイルを摂取しても効果にあまり満足していないと答えた人は57人です。
この結果より、医療目的のCBD利用者のほとんどは何らかの効果を感じていると言えるでしょう。
医療目的でCBDやCBDオイルの効果に満足・それなりに満足していると答えた人の症状や疾患は、慢性疼痛が450人、関節炎および関節痛が430人、不安が350人という順に多くなっています。
実際に様々なCBD製品を扱うアメリカの大手企業のサイトを見ると、以下のようなレビューを見ることができます。
- 慢性的な背中と腰の疼痛のためにCBDオイルを摂取し始めた。数ヶ月経って、一日に3度NSAIDs（非ステロイド性抗炎症薬）を摂取していたがその必要がなくなり、痛み止めの使用回数が減った。
- 関節炎による肩と肘のむくみが見た目でも明らかに軽減し、痛みは徐々に治ってきた。
- 強い社会不安障害があり、出かけたり授業にでたりすることが憚られることがあったが、（CBDオイルの摂取によって）随分と落ち着くようになり、不安感がなくなった。
また上位の3症状以外では、以下のような症状や疾患が挙げられています。
- 睡眠障害
- うつ
- 片頭痛
- PTSD（心的外傷後ストレス）
- 吐き気
- がん
- アレルギー
- 喘息
- てんかん、けいれん
- 多発性硬化症
- COPD（慢性呼吸器症候群）
- パーキンソン病
- アルツハイマー病
- 線維筋痛症
- ニューロパチー（末梢神経の障害）
- 自己免疫疾患など
CBDやCBDオイルの日本における法規制とは？合法？違法？
結論から言うと、CBDやCBDオイルは（日本では違法である）大麻などの植物から作られますが、CBDやCBDオイルは違法ではありません。
しかし時々、様々な理由によってCBD製品が回収されるニュースなどを目にしたことがあるかと思います。
そこで、CBDやCBDオイルが日本で販売されるにはどのような手続きが必要であるのかということや、違法となる成分について解説します。
2021年現在、CBDの原料となる大麻の取り扱いについて細かく定められた大麻取締法は存在しますが、CBDやCBDオイルなどのCBD製品を単独で規制する法律はありません。
しかし、場合によっては日本で販売されているCBDやCBDオイルでも「違法」と判断される可能性はゼロではありません。CBDやCBDオイルを利用する私たちはそれらの条件を知っておきましょう。
2020年4月に厚生労働省は、CBD製品の輸入に関して「CBDオイル等のCBD製品の輸入を検討されている方へ」という文書を発表し「大麻」に該当すると判断される条件について記載しています。
重要なポイントは主に以下の2点です。
一つ目は、輸入されたCBDやCBDオイルが「大麻取締法に書かれている大麻の条件」に当てはまるかどうかという点です。条項には以下のように書かれています。
この法律で「大麻」とは、大麻草（カンナビス ・サティバ ・エル）及びその製品をいう。ただし、大麻草の成熟した茎及びその製品（樹脂を除く。）並びに大麻草の種子及びその製品を除く。
CBDやCBDオイルなどのCBD製品は、原料となるCBDが大麻のどの部位から抽出されたかによって扱いが変わります。
日本に輸入できるCBDの原料やCBD製品は大麻の種子及び茎から抽出されたものに限ります。それ以外麻の葉、花穂、枝、根などから抽出されたCBDは、例えCBD以外の成分が含まれていなくても大麻として扱われます。
2つ目は、精神活性作用のあるTHC（テトラヒドロカンナビノール）の含有です。CBD製品に使用することが許可されている茎や種子などから抽出されたCBDにごく微量のTHCが含まれていても大麻と見なされます。
また、THCは大麻から抽出される以外にも化学合成される場合がありますが、その場合は麻薬扱いとなるため、麻薬及び向精神薬取締法によって規制されています。
このような大麻としての扱いを避けるために、CBDやCBDオイルの輸入者は以下の書類を提出することが義務助けられています。
- 「大麻草の成熟した茎又は種子から抽出・製造されたCBD製品であること（大麻取締法より引用）」を証明する文書
- CBD及びTHCの成分分析や分析日、分析機関、分析者、分析方法などを証明する成分分析表
- CBDの原材料（花穂や枝などが含まれていないかなど）およびCBDの抽出・製造の工程の写真
以上の書類が審査されて認められたものだけが日本国内で流通することになります。
しかし、諸々の手続きを経てCBDやCBDオイルが日本国内に流通しても「所定の手続きを踏んでいる」と言うだけであり、必ずしも国内で販売される全てのCBD製品にTHCが含まれていないという証明ではありません。
仮に何らかのきっかけで製品にTHCが混入していることが発覚すると、即座に回収などに応じなければ大麻取締法違反で罰せられることもあります。
また、日本では大麻の輸出も禁じられているため、輸入されたCBDやCBDオイルが「大麻に相当する」となった場合は輸出国への返品もできません。そのため、個人輸入などは危険である可能性が高いです。
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CBD市場の現状とこれからについて
アメリカのBrightfield groupという調査会社によると、2020年のアメリカのCBD製品の総売り上げは約47億ドル（4,250億円相当）で、2019年と比較すると14％の増加と推定されています。
また同調査会社は、CBD市場は2025年には約168億ドル（1兆7,434億円相当）に達するだろうと予想しています。
しかしBrightfield groupは2019年以前に2020年に100億ドル（1兆4億円相当）、2023年に230億ドル（2兆3,900億円相当）と予想しており、以前の予想を下回る結果となっています。
2020年の新型コロナウイルス（COVID-19）による影響は、良くも悪くもCBD産業にも影響を与えたことは間違いないでしょう。
消費者の失業により収入が減少したことやロックダウンによる店舗の休業など、CBD産業だけでなく経済界全体にとって依然として厳しい状況ではあるものの、CBDユーザーの数は増え続けています。
アメリカでは2020年には数百を超える規模の小さなCBD製品のブランドが廃止に追い込まれたと見られています。
これは新型コロナウイルスによる影響のようにも感じられますが、そうでなくとも近年は次々に新しいCBDブランドが誕生しており、競合が生じるので生き残るブランドとそうでないものに分かれるのは当然のことです。
それが新型コロナウイルスによって早くに結果が現れたとも考えられています。
企業の拡大や統廃合などによる多少の変動はあるものの、CBD市場は確実に成長を続けており、米国大手の上位20社のメーカーは以前よりさらに大きくなった市場でのほとんどのシェアを維持している状況です。
また、新型コロナウイルスによるパンデミック後より、約47％の消費者が店舗ではなくオンラインショップでCBD製品の購入をしています。
特にミレニアル世代（1981年以降生まれで2000年以降に成人した世代）でその傾向が見られ、54％の消費者がオンラインで購入しており、さらにはその世代でのCBD製品の消費量の増加が報告されています。
生産や流通などが止まってしまうことなどを想定し、さらにオンラインで手軽に購入できるとなると消費量が増えることも自然なことでしょう。
新型コロナウイルスによる経済へのダメージはおそらく数年で解消するものではないでしょうが、アメリカ以外でも、ヨーロッパやアジア、そして日本でも同じようにCBD市場は拡大していくことが予想されます。
厳しい状況でもCBD産業が成長する鍵は、オンラインショップのようにD to Cセールス（Direct-To-Consumers Sales：小売店などを通さない販売）にフォーカスすることだと言われています。
このD to Cセールスを成功させるには「デジタルマーケティング」の強化が必須であると考えられています。まさにコロナ禍でミレニアル世代のCBDやCBDオイルの売り上げを伸ばしたことでも証明されました。
ニュースレターの登録者数やソーシャルメディアのフォロワー数の多さなどはその一つの指標となると言えます。
企業はブログやニュースレター、ソーシャルメディアなどを通じて、常に消費者との直接のつながりを持ち続けることが消費拡大につながるでしょう。
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